Ⅴ 学部、学科案内

リハビリテーション学科 《言語聴覚学専攻》

1) ディプロマ・ポリシー、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー

1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

「知識・理解」

・専門職として要求される基礎的な知識、技術を身につけており、その内容や意義について他者に説明できる。

「思考・判断」

・典型的な言語症状を正しく評価し、適切な訓練方法、支援方針を選択できる。

・基本的な言語聴覚療法を対象者の心理に配慮しつつ実施できる。

・経験者のアドバイスの必要性をその場で的確に判断できる。

「技能・表現」

・自分の信念を持ち周囲に発信していく積極性を持ちつつ、他の人々の考えを尊重し傾聴する柔軟性を身につけている。

「関心・意欲」

・人間社会の一員としての使命感を持ち、自己研鑚への意欲を持ち続けることができる。

「態度」

・対人援助職としての社会性を身につけている。

・周囲の人々と共感に基づく豊かなコミュニケーションを持つことができる。

・地域社会や職場でのチームアプローチを理解し、広い視点から福祉・医療に貢献できる力を身につけている。


2. 入学者受け入れの方針(アドミッション・ポリシー)

求める学生像

「知識・理解」

・言語聴覚士になるための学習に必要となる基礎学力を持つ人。

「思考・判断」

・他者の身になって行動でき、自分が置かれている状況に応じた気配りができる人。

「技能・表現」

・コミュニケーションに積極的で、他者と豊かな人間関係を結べる人。

「関心・意欲」

・学ぶこと、自分を高めていくことに対して積極的な人。

「態度」

・人の役に立ちたいという志を持つ人。

求める学習経験

・身体の仕組みを理解する基礎として「生物」、聴こえを理解する基礎として「物理」を学んでいることが望ましい。

・言語聴覚士の仕事について見たり、聞いたり、調べたことがある。


3. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

ディプロマ・ポリシーを踏まえ、教育課程を編成し実施する。

「基礎科目」

・人のコミュニケーションや摂食嚥下を科学的に理解することが要求されることから、その基礎として現代国語表現、生物学、統計学なども学べるよう科目を配置する。

「専門基礎科目」

・基礎医学系と臨床医学系、言語科学系、心理・教育・社会学系に大別する。

・人体の構造と機能、疾病と病態、コミュニケーションに重要な役割をもつ音声・言語学、ことばと密接に関係する聴覚の仕組みや機能並びにこれらを理解するために必要な音響学、さらに心身の発達や心理学、保健医療福祉やリハビリテーションの理念などについて学習する。

「専門科目」

・専門的知識・技術の中核となる科目を配置する。

・失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学、聴覚障害学について系統的に学習できるように障害領域別の科目構成とし、演習を含めて学習する。また、修得した専門知識・技術や態度を臨床実習で統合する。

上記に加えて、言語聴覚士に求められる資質を育むために、総合演習や各種セミナー、卒業研究など多くを配置する。

2) カリキュラムの特徴

本専攻のカリキュラムは、① 基礎科目、② 専門基礎科目、③ 専門科目、および ④ 選択必修分野で構成されています。

基礎科目(1年次中心)は一人の人間として身につけるべき教養科目であり、専門基礎科目(1~2年次中心)は専門科目を学修する上で必要となる科目です。

専門科目(2~3年次中心)では言語聴覚士として必須の各種言語聴覚障害の診断法・訓練法を学びます。基礎ゼミナールⅠ(1年次)では大学における勉強方法と言語聴覚障害学の学び方を習得し、これをもとにして、2年次の基礎ゼミナールⅡでは調査や研究の課題を設定して結果をとりまとめます。Ⅰ、Ⅱともに少人数グループで進行します。

臨床実習(3、4年次)は医療機関を中心として合計12週間にわたって実施します。卒業研究(4年次中心)は各学生が研究テーマを決めて実施し、その成果・結果をとりまとめて発表します。

本専攻の第一の目標は国家試験合格ですが、専門知識はもちろんのこと常識と教養を身につけた人間性の豊かな言語聴覚士になるよう教育を行います。そのために、4年間で128単位以上の取得を課しています。

【基礎科目】

基礎分野には、① 一般科目(英語などの語学、健康科学など)、② 人文科学(心理学、哲学など)、③ 社会科学(法学、経済学など)、④ 自然科学(物理、生物学など。統計学は必修)があります。これらから必修11単位、選択8単位、合計19単位以上の履修になります。

必修科目の「英語」は、卒業後も新しい知識やより多くの情報を得るために必要であり2年間にわたって学びます。「現代国語表現」(必修)、「心理学」(選択)はコミュニケーション障害を扱う言語聴覚士にとって欠くことのできないものです。また、「統計・解析学」は検査法や訓練法の成果を評価する際や、症例をまとめる際の科学的手法であり、重要な科目です。しっかり学習してください。

基礎科目は軽視されがちですが、その多くは物事の本質を理解し、科学的に思考する上での基盤になるものです。いろいろな分野に関心を持ち、視野を広げて自分を高めてください。

【専門基礎科目】

専門基礎科目は全科目が必修です。① 基礎医学(解剖・生理学、医学総論など)、② 臨床医学(内科学、小児科学、耳鼻咽喉科学、リハビリテーション医学など)、③ 臨床歯科医学(口腔外科学を含む)、④ 音声・言語・聴覚医学、⑤ 心理学(心理測定法を含む)、⑥ 言語学、⑦ 音声学、⑧ 音響学(聴覚心理学を含む)、⑨ 言語発達学、⑩ 社会福祉・教育(リハビリテーション概論、社会保障制度および関係法規を含む)について合計37単位を履修します。

言語聴覚士としての専門知識を身につけるためには、人体の構造、機能や病的状態、検査や治療法、コミュニケーションに重要な役割を持っている音声・言語学、言葉と密接な関係がある聴覚の仕組みや機能およびこれらを理解するために必要な音響学、さらにヒトの心を知るための各種心理学、等々多くの基礎的な知識を獲得する必要があります。

専門基礎科目の学習が不十分では決して先に進めませんので、心して勉強してください。

【専門科目】

専門科目は言語聴覚士の専門的知識の中核をなす科目です。① 言語聴覚障害学総論、②失語・高次脳機能障害学、③ 言語発達障害学、④ 発声発語・嚥下障害学(吃音を含む)、⑤ 聴覚障害学(聴力検査、補聴器、人工内耳を含む)、⑥ 臨床実習(実習時間の3分の2以上は病院または診療所において行うこと)、⑦ ゼミナール・卒業研究(総合演習、特別講義を含む)、で構成されており全て必修です。殆どが2~3年次の履修で64単位の取得を課しています。

これらの科目は、臨床実習に出た時に必要になるもので、実習現場で立ち往生しないようしっかり身に付けておかなければなりません。

【選択必修分野】

文部科学省の規定にはありませんが、リハビリテーション医療に携わる専門職として学んで欲しい科目を用意しています。今年度から、リハビリテーション専門職種間の相互理解を深め連携・協働の視点を学ぶ「専門職連携セミナー」を新設しました。19単位の中から8単位以上を選択してもらいます。

3) 実習プログラム

 【臨床実習の目的と配当年次】

ア.臨床実習Ⅰ(3年次後期、評価実習)

リハビリテーション医療や言語聴覚士に関する業務、言語聴覚士としての在り方などを、体験を通して、臨床実習指導者から学びます。また、インテーク面接、スクリーニング検査、鑑別診断、掘り下げ検査、短期および長期目標の設定、訓練プログラムの作成という一連の言語聴覚療法の技術について実践を通して習得します。

イ.臨床実習Ⅱ(4年次前期、総合実習)

評価から治療までの実際を、臨床実習指導者の下で対象者を通して深めてゆきます。特に短期および長期の訓練計画を立て他職種と連携を取りながら、また、家族や地域への配慮を含め総合的に支援していくことを学びます。評価および訓練方法について自ら省みて、より良い支援を目指し職業人としての意識を高めていきます。

4) カリキュラムツリー(別頁)

カリキュラムツリー [PDF]

5) カリキュラム配置図(別頁)

医療福祉学部 リハビリテーション学科 言語聴覚学専攻 カリキュラム配置図 (平成27年度入学者用) [PDF]

6) 授業科目一覧表、卒業要件単位数カリキュラム対照表(別頁)

授業科目一覧表 : 言語聴覚学専攻 (平成24・25・26・27年度入学者用) [PDF] 

カリキュラム対照表 : 言語聴覚学専攻 [PDF]

7) 進級要件

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科における進級及び履修に関する細則(別頁)

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科における履修登録単位数の上限に関する細則(別頁)

8) その他

1. 臨床実習概要

2. 卒業研究

3. 履修モデル

4. 国家試験対策

以上の詳細は別に定める

9) 目標とする国家試験・資格

・言語聴覚学専攻の卒業により言語聴覚学士の学位、ならびに言語聴覚士の国家試験受験資格を取得

・国家試験合格後、言語聴覚士免許を取得

10) 将来の仕事

言語聴覚士の資格を得て、将来の仕事として目指すのは以下のようなものです。

・病院や診療所などの医療機関

・障害者更生施設や療護施設などの福祉施設

・難聴幼児通園施設

・介護老人保健施設や特別養護老人ホーム

・国・および地方自治体の保健・福祉施設

・研究機関

・教育機関

・大学や専門学校など養成校の教員