東北文化学園大学

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大学院東北文化学園大学

大学院

Graduate school

学費・修学サポート

Scholarship

納付金

■博士課程 前期2年の課程

専攻健康福祉専攻生活環境情報専攻
納入項目前期後期前期後期
1年次入学金200,000200,000
授業料400,000400,000400,000400,000
施設設備費150,000150,000150,000150,000
実験実習費100,000100,000100,000100,000
合計850,000650,000850,000650,000
1,500,0001,500,000
2年次授業料400,000400,000400,000400,000
施設設備費150,000150,000150,000150,000
実験実習費100,000100,000100,000100,000
年計(年額)1,300,0001,300,000
総計2,800,0002,800,000
(単位:円)

■博士課程 後期3年の課程

専攻健康福祉専攻生活環境情報専攻
納入項目前期後期前期後期
1年次入学金200,000200,000
授業料400,000400,000400,000400,000
施設設備費150,000150,000150,000150,000
実験実習費100,000100,000100,000100,000
合計850,000650,000850,000650,000
1,500,0001,500,000
2年次以降授業料400,000400,000400,000400,000
施設設備費150,000150,000150,000150,000
実験実習費100,000100,000100,000100,000
年計(年額)1,300,0001,300,000
総計4,100,0004,100,000
(単位:円)

修学サポート

01 働きながら学べる昼夜開講

働きながら学ぼうとする方に向けた、「昼夜開講」は昼間にも夜間にも開講する制度です。

授業時間は、昼間(1~5限;9:10~18:10)、夜間(18:20~21:30)です。
一部を除き、働きながら通う人のために平日夜間と週末だけで修了できるように科目を配置しています。

夜間開講で学ぶことはもちろん、昼間と夜間の授業を組み合わせることで、仕事を続けながら大学院に通うことが可能です。

02 日本学生支援機構奨学金返還免除候補生の推薦

大学院で第一種奨学金の貸与を受けた方の3割を上限として、在学中に特に優れた業績を挙げた方を対象に、貸与期間終了時に奨学金の返還を免除することができる「特に優れた業績による返還免除制度」が利用できます。

03 教育訓練給付制度について

 教育訓練給付制度は、雇用保険法に基づき、雇用保険の一般被保険者又は高年齢被保険者、若しくは一般被保険者又は高年齢被保険者であった方が、雇用の安定及び就職の促進を図るために必要な職業に関する教育訓練として厚生労働大臣が指定した講座を受講し、修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一部を公共職業安定書(ハローワーク)から支給するものです。

対象となる専攻

  • 健康福祉専攻博士課程前期2年の課程[明示書
  • 健康福祉専攻博士課程後期3年の課程[明示書
  • 生活環境情報専攻博士課程前期2年の課程[明示書

この制度は、修了後本人がハローワークへ申請することで、教育訓練費(入学金と初年度授業料)の20%(上限10万円)の教育訓練給付金が支給されるものです。申請は修了日の翌日から起算して1カ月以内です。入学前に手続することはありません。また、修了しない場合は申請できません。

支給申請に必要な書類の内、大学が発行するもの
・教育訓練修了証明書
・領収書
※上記証明書、領収書は修了発表日以降に申請する事ができます。

 以下の課程は「教育訓練給付制度厚生労働大臣指定講座(専門実践教育訓練給付)」の指定を受けています。
 「専門実践教育訓練給付金」の申請手続きは、お住まいの住所地を管轄するハローワークに対して、受講開始日の2週間前までに行う必要があります。制度の詳細、申請手続き等については、厚生労働省のホームページをご確認のうえ、最寄りのハローワークへ直接お問い合わせください。

対象となる専攻

  • 健康福祉専攻博士課程前期2年の課程ナースプラクティショナー養成分野[明示書

申請にあたっては以下の情報が必要になります。

  1. 教育訓練施設名:東北文化学園大学院
  2. 教育訓練講座名:健康社会システム研究科 健康福祉専攻博士課程 前期2年の課程NP養成分野
  3. 指 定 番 号:0412008-2610011-1

04 国際学会参加に対する補助

本学大学院で博士課程後期課程に在学する方が、自著の研究論文を国際学会において発表する際にかかる、交通費等の一部の経費を補助するものです。

ただし、国内会議の場合は上限7万5千円国際会議の場合は15万円を上限とします。